日本調剤株式会社

<調剤薬局>

ー 企業理解1:事業内容 ー

総合医療ビジネスカンパニーとして社会と共に成長し続ける

 

超高齢社会の到来により、社会保障制度、医療制度そのものが危機的状況を迎えています。

 

日本調剤では業界のリーディングカンパニーとして日本の将来を見据え、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目。グループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを設立する他、薬局での積極的な使用促進により、年間約188億円の医療費削減に貢献しています。

 

また国民の健康を守るため日本調剤では「未病」というキーワードを用いて、将来重篤化してしまう前に未然に病気を予防する取り組みを行ってます。全国の570店舗以上の当社調剤薬局にて健康ヘルスステーションを展開しております。

 

超高齢化社会に伴う医療費の増大。有病率の上昇・・・。

日本を取り巻く社会問題の解決のため日本調剤はこれからも成長をし続けます。


日本の未来を支える医療の姿、それが日本調剤の追い求める“真の医薬分業”

 

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「医薬分業」とは、それぞれの分野の専門家である医師と薬剤師が、日本の医療システムの中で明確な役割分担と強固なチームワークを持って、患者さまをサポートする医療制度であり、信頼される医療システムに不可欠な仕組みとして位置づけられています。

 

医薬分業率が7割を超え、全国へ普及しつつあるものの、本来の機能としては不十分な状態が続いており、国民の医療を支える大切な役割であるものの、まだ十分には浸透しているとはいえない状態です。

 

日本の医療制度を支えるべき調剤薬局の使命は、社会にとって、国民にとって必要とされる存在になること。それが真の「医薬分業」の姿です。

 

社会から必要とされ、国民の皆さまから支持いただく存在へと、日本調剤は、医療用医薬品のプロフェッショナルとしてグループの総力をあげて“真の医薬分業”の実現に取り組んでいます。


医療業界をリードしてきた“先見性”

 

医薬に関する豊富な経営資源と共に超高齢社会におけるニーズを見出す“先見性”が日本調剤の大きな強みです。

 

医療費増大が深刻化する中、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目し、ジェネリック医薬品の開発・販売を業界に先駆けて取り組んでまいりました。

また創業当初から積極的にコンピュータやネットワークを取り入れ、調剤業務の電子化、IT化を進めてきました。自社開発の調剤システムをはじめ、最先端のITを活用したさまざまな取り組みにより、業務の安全・安心を確保しつつ、効率的な運営を行っています。

 

最近では570店舗以上の調剤薬局で蓄積されたビッグデータを用いて、各種病院や製薬メーカーにコンサルティングを行う事業も開始致しました。

 

“先見性”を武器にチャレンジ精神を持ち、これからも時代を切り拓いてまいります。


ー 企業理解2:仕事理解 <つながり図> ー

※実際に働くときに、どの職種がどの会社と関わるのかがわかります。

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ー 企業理解3:社風・風土 ー

◆風土マッチング(評価編)※社内で評価される仕事ぶりや行動タイプ

 

①日本が抱える大きな社会問題の解決のため、常にチャレンジすることが必要です。

②チャレンジすることを一度決めたら、最後までやり抜く根性が必要です。

③最後までやり抜くためには、小さな改善点にも気づき、妥協することなく改善に取り組むことが必要です。

④改善案を捻出するためには、他者に協力を依頼し巻き込むことが必要です。

⑤他者に協力してもらうためには、情報を共有し、自発的に動くことが必要です。

 

◆風土マッチング(求める人物像編)

◯ チャレンジ精神を持ち変化を楽しむことが出来る人

◯ 最後まであきらめない粘り強さを持つ人

 深く掘り下げ考え抜くことが出来る人 

 

医療業界は2年に1回保険の改定が行われます。

そのため常に変化することが求められます。

また“真の医薬分業”という高い目標を掲げその実現のため、最後まであきらめない粘り強さと、細部まで考え抜くことが出来る方と一緒に働きたいと考えます。

✖️ 規律性の無い人

✖️ 責任感の無い・他責な人

✖️ チームで成し遂げることが嫌いな人

 

医療業界という特殊な業界より社会から見られる目は厳しいものがあります。規律を大事に出来ない方・無責任で自身の行動を管理できない方は当社に向いておりません。また当社は組織を重要視しております。それが苦手な方も当社には向いておりません。

ー 企業情報詳細 ー

日本調剤株式会社

(本社)〒100-6737
    東京都千代田区丸の内1-9-1

    グラントウキョウノースタワー37階

売上高:2,234億円(連結 2017年3月期)

社員数:3,781名(連結 2017年3月期)

採用予定数:10名程度


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